investment trust
投資信託
投資信託は、運用の専門家である投資信託会社が、複数の株式や債券等を運用し、その成果をお客さまにお返しする商品です。
お客さまの目的からお選びください
投資信託で資産づくりをおすすめする理由
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おすすめ 01
少額から投資できる
株式や債券投資にはある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託は少額からでもスタートすることができます。
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おすすめ 02
投資の専門家が運用
投資に関する高度な知識や技術を持った運用のプロが、お客さまに代わって運用します。
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おすすめ 03
資産を分割して投資
投資信託は複数の株式や債券などに資産を振り分けて運用しています。
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おすすめ 04
非課税制度を活用できる
「NISA（少額投資非課税制度）」なら投資で得た運用益が非課税になる税制メリットを活用しながら運用することができます。
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おすすめ 05
多彩な商品ラインアップ
投資対象や投資地域等、運用のスタイルに合わせて商品をお選びいただけます。
おすすめのはじめ方
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おすすめ 01
「積立投資信託」
で手間なくコツコツはじめる毎月決まった日に指定した金額で投資信託を自動的に購入するサービスです。少額からはじめられ、マイペースにコツコツ続けやすい投資方法です。
積立投資信託 -
おすすめ 02
「NISA（少額非課税制度）」
を活用してお得に運用する資産形成を始めるならNISAがおすすめ。
NISA（少額非課税制度）
NISAとは、利益に税金がかからない、国が資産形成を後押しするための制度です。 -
おすすめ 03
「清水銀行×SBI証券」
でお得にネットで資産運用するネット証券総合評価No.1のSBI証券の取り扱う商品ラインナップが取引可能で、売買手数料もSBI証券と同じ金額で取引きいただけます。
清水銀行×SBI証券 -
おすすめ 04
「特定口座」を
活用して確定申告をカンタンに特定口座とは、投資信託や株式などの投資商品を取引するための口座のひとつです。売却や償還により譲渡損益が発生した場合は原則、確定申告が必要です。特定口座にそれらの商品を預けることで、確定申告が簡単になります。
特定口座
口座開設について
投資信託のお取引きを行うには普通預金口座と投資信託口座が必要になります。
普通預金口座開設は、かんたん・便利な「清水銀行アプリ」がおすすめです。
投資信託口座開設は、店頭窓口でのお手続きが必要です。特定口座のお手続きもあわせてお申込みいただけます。
投資信託口座の開設には、普通預金口座の開設が必要です。
かんたん・便利！清水銀行アプリで普通預金口座開設申込み
原則、清水銀行に普通預金口座をお持ちでない方は、来店不要でかんたんに普通預金口座開設ができます。本人確認もアプリ内で完結します。
ご利用無料！詳しくはこちら
清水銀行アプリ- ※日本国内に居住する18歳以上の個人の方のみお申込みいただけます。
- ※マイナンバーカードと署名用電子証明書パスワードが必要となります。
- ※マイナンバーカードを読み取り可能なスマートフォンが必要となります。
投資信託口座を開設する
投資信託口座開設は、店頭窓口でのお手続きをお願いいたします。お近くの清水銀行へお越しください。
お近くの店舗を探す
店舗・ATMご来店時にご持参いただくもの
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ご本人さま確認書類
（運転免許証等） -
マイナンバー確認書類
（マイナンバーカード等） -
通帳
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お届け印
投資信託購入後について
投資信託のお取引内容などは、郵送でお届けする各種報告書にてご確認ください。
または、投資信託を購入した営業店にお問い合わせください。
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お取引内容・運用状況のご確認方法はこちら
各種書類・ご報告
投資信託をさらに活用する
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おすすめ 01
「積立投資信託」
で手間なくコツコツはじめる毎月決まった日に指定した金額で投資信託を自動的に購入するサービスです。少額からはじめられ、マイペースにコツコツ続けやすい投資方法です。
積立投資信託 -
おすすめ 02
「NISA（少額非課税制度）」
を活用してお得に運用する資産形成を始めるならNISAがおすすめ。
NISA（少額非課税制度）
NISAとは、利益に税金がかからない、国が資産形成を後押しするための制度です。 -
おすすめ 03
「清水銀行×SBI証券」
でお得にネットで資産運用するネット証券総合評価No.1のSBI証券の取り扱う商品ラインナップが取引可能で、売買手数料もSBI証券と同じ金額で取引きいただけます。
清水銀行×SBI証券 -
おすすめ 04
「特定口座」を
活用して確定申告をカンタンに特定口座とは、投資信託や株式などの投資商品を取引するための口座のひとつです。売却や償還により譲渡損益が発生した場合は原則、確定申告が必要です。特定口座にそれらの商品を預けることで、確定申告が簡単になります。
特定口座
投資信託購入後について
投資信託のお取引内容などは、郵送でお届けする各種報告書にてご確認ください。
または、投資信託を購入した営業店にお問い合わせください。
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お取引内容・運用状況のご確認方法はこちら
各種書類・ご報告
保有ファンドの見直しについて
投資信託は購入したら終わりではなく、購入してからがスタートです。ライフステージの変化によるリスク許容度や相場の変動に応じた見直しをすることが有効です。定期的にチェックし、必要に応じてメンテナンスをしていきましょう。
ご購入後のメンテナンス
投資信託購入後、資産状況やライフプランに変更があった場合、保有ファンドに対して以下のようなメンテナンスの方法があります。
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方法 01
継続
あらためて当初の投資方針、投資期間を確認し投資信託を長期で保有するメリットや意義を再度確認しましょう。
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方法 02
（同一投資信託の）追加購入
当面使う予定のない資金がお手元にある場合、時間（タイミング）分散効果を活用し、お持ちの投資信託の追加購入も1つの選択肢です。またあわせて、同一投資信託の追加購入により、資産に偏りが出ないように、資金全体の状況を再度確認する必要があります。
- ※時間分散の結果が常に有利とは限りません。
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方法 03
（ほかの投資信託購入による）分散型投資
当初のお客さまの投資目的やご経験、リスク許容度を確認のうえ、他の投資信託を購入することにより、資産分散（債券・株式・REIT等）や地域分散によるリスク低減効果が期待できます。
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方法 04
換金
投資信託は長期分散投資が基本ですがお客様のご資産状況やライフイベント・ライフプランに大きな変化があった場合は換金も選択肢となります。
（一部換金という方法もあります）
見直しのチェックポイント
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方法 01
ライフステージの変化に
ポートフォリオ※は合っているか？ライフステージの変化は投資戦略を見直す良い機会です。運用目的や期間、運用方針などは変わっていないかを確認し、ファンドの見直しが必要かどうかをチェックしましょう。
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方法 02
当初のポートフォリオ※は
崩れていないか？購入したファンドの価格変動により、当初の資産バランスが変化することがあります。定期的に確認し、目標に合わせたリバランス（資産配分の調整）を行うことで、リスクコントロールを目指しましょう。
- ※ポートフォリオ：運用商品の内容や組み合わせのこと
資産配分の見直しをする「リロアケーション」
当初設定した資産配分そのものを見直すことを、リアロケーションといいます。
ライフステージの変化とともに運用方針が変わったなどの場合は、資産配分における前提条件を見直して、運用方針を変更しましょう。
- ※上記のグラフはイメージであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
定期的に資産を見直す「リバランス」
設定当初から崩れてしまった資産配分を、元の状態に調整し直すことを、リバランスといいます。
長期的な運用をおこなう中で、市場価格の変動の影響で資産配分が崩れてしまった場合は、運用方針に沿って、崩れてしまった資産構成比の見直しをおこない、ご希望の資産配分に戻しましょう。
- ※上記のグラフはイメージであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
リバランスのメリット
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メリット 01
自分に合ったリスク水準を維持することができる
最適な資産配分で運用をはじめたのに、時間の経過と共にバランスが崩れると、想定よりもリスクが高くなったり、期待していたリターンが得られなかったりすることが起こります。リバランスによってリスク水準を保ち、目標利回りの達成確率を維持しましょう。
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メリット 02
パフォーマンスの改善を図ることができる
リバランスは、値上がりした資産を売却して利益確定し、相対的に割安な資産を買い増すことになります。その結果、リバランスを行わない場合よりも運用成績が改善される可能性があります。
リバランスのタイミング
定期的な見直しができるよう、どのタイミングでリバランスをおこなうのかルールを決めておきましょう。主なタイミングとしては、以下2つの例があります。
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タイミング 01
一定の期間ごとに行う
初めて運用される方や忙しい方には、「毎年1回」、「年末に行う」など、市場の動きに左右されない定期的なリバランスがおすすめです。
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タイミング 02
価格が大きく変動するごとに行う
マーケットを細かくチェックされる方や、運用に慣れてきた方は、
「ポートフォリオが最初の状態から1割以上ずれたら」など、価格が変動するタイミングで見直しをすることがおすすめです。
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資産配分の見直しのタイミングや方法で迷ったら、お気軽に清水銀行へご相談ください。お客さまの今後のライフプランやご意向をふまえ、資産運用をサポートいたします！
投資信託に関するご注意点
- 投資信託は、預金ではなく当行が元本を保証する商品ではありません。
- 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 当行は、販売会社であり、投資信託の設定・運用は各運用会社が行います。
- 投資信託の運用による利益及び損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
- 投資信託の基準価額は、組入有価証券（株式・債券等）等の値動きにより変動しますので、お受取り金額が投資元本を下回る場合があります。
- 組入有価証券（株式・債券等）等は、株式指標・金利・その他有価証券等の発行者の信用状態等により価格が変動します。
- 外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動（為替リスク）により基準価額が変動しますので、お受取り金額が投資元本を下回る場合があります。
- 投資信託は、以下の費用をご負担いただきます。
- 申込時：
- 申込手数料 購入金額（購入口数×約定日基準価額※1）の最大3.3%（税込）
※1 約定日は、お申込み頂くファンドの種類によって異なります。
- 保有期間中：
- 運用管理費用（信託報酬） 純資産総額の最大年率2.42%（税込）
- その他費用：
- 監査費用、有価証券の売買および保管ならびに信託事務にかかる費用等についても信託財産から差し引かれます。
これらの費用は運用状況等により変動する場合がありますので、事前に利率・上限を示すことができません。
- 換金時：
- 信託財産留保額 換金時の基準価額に対して最大0.5%
- 投資信託のお申込の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」、「目論見書補完書面」をお渡ししますので、内容を十分ご確認いただき、ご自身でご判断ください。「投資信託説明書（交付目論見書）」、「目論見書補完書面」は、当行の投資信託取扱店窓口にご用意しております。
- 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（クーリングオフ）の適用はありません。
- 当行は、大和証券株式会社ならびに株式会社SBI証券の委託を受けて、金融商品仲介業を行っております。一部の投資信託は、当行の店頭窓口での取扱及び清水銀行SBIマネープラザでの共同募集での取扱、ならびに金融商品取引業者からの委託（金融商品仲介業）による取扱でお取扱いしておりますが、同じ商品であってもそれぞれの窓口により、また、委託金融商品取引業者により、手数料等が異なる場合がございます。
各委託金融商品取引業者の手数料等につきましては、各社WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は目論見書（目論見書補完書面）等をご確認ください。 - 苦情処理措置及び紛争解決処理の内容
当行は、一般社団法人全国銀行協会（連絡先：全国銀行協会相談室0570-017109または03-5252-3772）または特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター（連絡先：0120-64-5005）を利用することにより、金融商品取引業等業務関連の苦情及び紛争の解決を図ります。
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