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投資信託商品ラインアップ
投資信託の主なタイプ
投資信託商品には投資対象、購入可能時期、分配金の有無等、さまざまなタイプがあります。
お客さまのニーズに合わせて商品をお選びいただけます。
商品カテゴリー
下記の７つのタイプがございます。
各商品カテゴリーをクリックしていただくと商品ラインアップをご覧いただけます。
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投資信託の主な分類
日本の法律に基づいた「国内投資信託」、外国の法律に基づいた「外国投資信託」の２つに分けられます。
| 法律による分類 | 国内投資信託
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外国投資信託
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購入時期が限定されている「単位（ユニット）型」と、随時購入できる「追加（オープン）型」があります。
| 購入できる 時期による分類 | 単位（ユニット）型
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追加（オープン）型
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株式への投資が可能かどうかで、大きく「公社債投資信託」と「株式投資信託」に分かれます。
| 投資対象 による分類 | 公社債投資信託
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株式投資信託
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- 投資信託は預金ではなく、当行が元本を保証する商品ではありません。
- 投資信託は預金保険制度の対象ではありません。また、当行でご購入いただきました投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 当行は販売会社であり、投資信託の設定･運用は各運用会社が行います。
- 投資信託の運用による利益および損失は、投資信託をご購入いただきましたお客さまに帰属します。
- 投資信託の基準価額は、組入れ有価証券（株式・債券等）等の値動きにより変動しますので、お受取り金額が投資元本を下回る場合があります。
- 組入れ有価証券（株式・債券等）等は、株式指標・金利・その有価証券等の発行者の信用状態等により価格が変動します。
- 外貨建資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動（為替リスク）により基準価額が変動しますので、お受取り金額が投資元本を下回る場合があります。
- 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料（申込手数料、信託財産留保額）が合計でお取引金額の総額の最大３．４５％（消費税込み）必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬（投資信託の純資産総額の最大年約１．９９５％（消費税込み））、その他諸費用等（目論見書、運用報告書作成費用、監査費用等）を毎年、信託財産を通じて間接的にご負担いただきます。なお、当該手数料の合計額については、ファンドを保有されている期間等に応じてお客さまごとに異なりますので、表示することはできません。詳しくは、ファンドの「契約締結前交付書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」でご確認ください。
- 投資信託のお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（クーリングオフ）の適用はありません。
- 各商品のお申し込みの際は、最新の「契約締結前交付書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」をお渡ししますので、内容を十分お読みのうえ、ご自身でご判断ください。
- 苦情処理措置及び紛争解決処理の内容
当行は、一般社団法人全国銀行協会（連絡先：全国銀行協会相談室０５７０-０１７１０９または０３-５２５２-３７７２）または特定非営利活動法人証券・金融あっせん相談センター（連絡先：０１２０-６４-５００５）を利用することにより金融商品取引業等業務関連の苦情及び紛争の解決を図ります。